6月といえば「ジューンブライド」。
「6月に結婚した花嫁は幸せになれる」と言われ、結婚式の人気シーズンとして知られています。
では、実際の日本ではどのくらいの人が結婚し、また離婚しているのでしょうか。
厚生労働省の人口動態統計をもとに、日本の結婚・離婚事情を見てみましょう。
結婚する人は減少傾向、離婚は横ばい
日本の婚姻件数は、2000年の「ミレニアム婚」など一時的な増加はあったものの、長期的には減少傾向が続いています。
2025年は速報値で50万件を上回りましたが、コロナ禍で婚姻件数が急減した反動による影響も考えられます。
一方、離婚件数はここ数年18万件前後で推移しており、大きな増減は見られません。
言い換えると、日本では毎日およそ1,400組が結婚し、約500組が離婚している計算になります。
結婚した夫婦の4組に3組は「初婚同士」
2024年の人口動態統計によると、結婚時に夫婦とも初婚だった割合は75.8％でした。
つまり、結婚した夫婦の約4組に3組は初婚同士ということになります。
一方で、夫婦のどちらか、あるいは両方が再婚だったケースも4分の1近くを占めており、再婚は決して珍しいものではなくなっています。
最も多い結婚年齢は男女とも25～29歳
晩婚化が進んでいると言われますが、婚姻件数そのものを見ると、男女とも25～29歳で結婚した人が最も多くなっています。
また、初婚に限ると、男女とも9割以上が39歳までに結婚しています。
もちろん結婚する年齢は人それぞれですが、統計的には20代後半から30代前半が結婚の中心となっていることがわかります。
離婚はどの年代に多いのか
一方、離婚は結婚に比べて年齢層が広く分散しています。
男女とも20代後半から50代半ばまで比較的多く、特定の年代に集中しているわけではありません。
人生のさまざまなステージで離婚が起きていることがうかがえます。
離婚の3分の1は結婚から5年以内
離婚までの同居期間を見ると、およそ3分の1が5年未満となっています。
結婚生活が長く続いた後の離婚だけでなく、比較的早い段階で離婚に至るケースも少なくありません。
一方で、20年以上連れ添った後に離婚するケースも2割を超えており、離婚の背景は非常に多様であることがわかります。
離婚した夫婦の半数以上には未成年の子どもがいる
離婚時に未成年の子どもがいるケースは、10年前と比べると減少しています。
それでも2024年時点では、離婚した夫婦の半数以上に未成年の子どもがいました。
親権について見ると、その多くは母親が持つケースとなっています。
離婚は夫婦だけの問題ではなく、子どもを含めた家族全体に関わる出来事であることがわかります。
再婚は4人に1人、その多くは5年以内
2024年に結婚した人のうち、およそ4人に1人は再婚でした。
年代別に見ると、30代前半までは女性の再婚者数が男性を上回り、30代後半以降は男性の方が多くなっています。
また、再婚した人の半数以上は、離婚から5年以内に再婚しています。
離婚後1年以内に再婚した人も、男性15％、女性14％と一定数存在しており、再婚までの期間は想像以上に短いケースも少なくありません。
ジューンブライドの季節に、データから見える家族のかたち
結婚する人は長期的には減少傾向にありますが、日本では今も毎日1,400組ほどのカップルが新たな人生をスタートしています。
そしてその一方で、離婚や再婚もまた、多くの人にとって身近な出来事となっています。
ジューンブライドの季節。
華やかな結婚式のイメージだけでなく、こうしたデータから日本の家族の現在地を眺めてみるのも興味深いのではないでしょうか。
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