アンケートに自由回答欄を設けているのに、「特になし」ばかり。具体的な意見が集まらず、改善に活かせない――そんな経験はないでしょうか。

自由回答の価値は、質問の仕方によって大きく変わります。

顧客が何を評価し、どこに不満を感じ、何が変わればもっと満足できるのか。
こうした声を引き出すには、回答者が具体的な体験や期待を思い浮かべられるような工夫が必要です。

本コラムでは、不満の解消だけでなく、強みの発見・強化にもつながる「改善志向の自由回答」の設計について解説します。

なぜ自由回答が改善につながらないのか

自由回答が改善に結びつかない最大の理由は、「聞き方」が回答者に何も手がかりを与えていないことにあります。

アンケートの最後に置かれがちな「ご意見があれば自由にお書きください」という設問を考えてみましょう。

記入欄を前にして、回答者は次のような状態に置かれます。

  • 何について書けばよいのかわからない(対象が定まっていない)
  • 過去の体験を自力で思い出し、言葉にしなければならない(負担が大きい)
  • 特に困っていなければ、書くべきことが見つからない

その結果、「特にありません」「特に思いつかない」という回答が増えます。たとえ書いてもらえても、「対応が悪かった」「もっと良くしてほしい」のような抽象的なコメントになりがちです。

また、設問が広すぎると、価格の話、担当者の話、商品の話と回答のテーマがバラバラになり、集まった声を整理することが難しくなります。

ここで重要なのは、これは回答者の意欲の問題ではないということです。

自由回答の質は、回答者の「書く気」ではなく、設問の設計にも大きく左右されます。

改善志向の自由回答とは何か

改善志向の自由回答とは、顧客の「期待」と「現状」のギャップを理解し、改善の手がかりを見つけるための自由回答です。

ギャップには、二つの方向があります。

  • 期待を下回っている点を見つける: 不満の解消につながる
  • 期待を上回っている点を見つける: 強みの発見・強化につながる

改善とは、悪い点を直すことだけではありません。顧客がすでに評価している強みを守り、さらに磨くことも重要です。

また、不満についても、単に良し悪しを尋ねるのではなく、どのような場面で、何に困ったのかを具体的に聞くことが大切です。こうした声は、改善の方向性を考えるための貴重な手がかりになります。

自由回答で発見できる3つのこと

選択式の設問では、あらかじめ用意した評価項目について、顧客がどのように感じているかを把握できます。
一方、自由回答では、選択肢だけではとらえきれない顧客の体験や期待を知ることができます。

特に重要なのは、次の3つです。

  1. 評価の背景にある具体的な理由
    「満足」「不満」という数値評価だけでは、その理由まではわかりません。自由回答によって、何が評価され、何が不足しているのかを具体的に理解できます。
  2. 自社が想定していなかった不満や強み
    自社では問題ないと考えていた対応が、顧客には不便に感じられていることがあります。反対に、自社にとっては当たり前の対応が、顧客には大きな価値として受け止められていることもあります。
  3. 顧客の体験から見えてくる潜在的な期待
    顧客自身が明確な要望として意識していなくても、日々の体験や不便さについてのコメントから、まだ満たされていない期待を推察できることがあります。

このように、自由回答には、既知の課題を深く理解するだけでなく、自社が気づいていなかった改善の可能性を発見する役割があります。

改善のヒントを引き出す質問の工夫

改善につながる自由回答を得るには、「何を知りたいのか」という目的ごとに質問を使い分けることが有効です。

目的が決まれば、回答者にとっても「何を書けばよいか」が明確になります。

質問の目的自由回答の質問例見つかるもの
A:評価理由を理解するそのように評価された理由をお聞かせください満足・不満の背景にある具体的な要因
B:改善要望を引き出す今後、さらに改善してほしい点があればお聞かせください不満の解消につながる課題
C:強みを発見する当社の商品・サービスについて、「特に気に入っている点」があればお聞かせください守り、伸ばすべき自社の強み
D:具体的な体験を把握する最近のご利用で、特に印象に残っていることはありますか評価や不満が生まれた場面・接点
E:潜在的な期待を探る今後、どのようなサポートがあれば、さらに利用しやすくなると思いますか現状では満たされていない期待の手がかり

A:「理由」を聞くと、評価の背景が見える

総合満足度や個別の評価項目の直後に「そのように評価された理由」を尋ねると、数値の裏側にある要因がわかります。
高い評価をつけた人にも、低い評価をつけた人にも同じ形で尋ねることで、「何が評価され、何が足りないのか」の両方を把握できます。

B・C:「改善要望」と「強み」をセットで聞く

改善してほしい点だけを尋ねると、回答は不満に偏ります。
一方、強みを発見する質問を組み合わせることで、直すべき点と守るべき点の両方が見えてきます。

「改善志向」を不満の収集に限定しないための、最も実践しやすい工夫です。

D・E:「体験」や「期待」から、アンケートの選択肢にない声を拾う

具体的な体験を尋ねる質問は、回答者の記憶を呼び起こし、抽象的な感想よりも具体的なコメントを引き出します。
また、今後の期待を尋ねることで、現状への不満としては表れていない要望が見つかることもあります。

こうした声を丁寧に読み解くことが、自社では気づいていなかった課題や、新たな価値を発見するきっかけになります。

なお、これらすべてを一つのアンケートに入れる必要はありません。何を判断したいのかに応じて、必要な質問を選ぶことが大切です。

自由回答の質を高める3つのポイント

質問の目的が決まったら、次の3点を確認します。

① 回答者が具体的な体験を思い出せるようにする

「ご意見をお聞かせください」では、回答者は何を書くべきか迷います。

以下のように、対象を絞り、思い出す手がかりを示すことで、具体的な回答が書きやすくなります。

  • 「最近のご利用で」「問い合わせをされた際に」など、場面や時期を限定する
  • 「商品・対応・価格など、気になる点を具体的に」と、回答の方向を例示する
  • 評価の設問のすぐ後に理由を尋ね、評価した直後の記憶を使ってもらう

また、回答者の立場に合わせた質問設計も重要です。

たとえばBtoBの顧客満足度調査では、購買担当者、現場利用者、管理者など、立場によって商品・サービスとの関わり方が異なります。発注手続き、製品の使いやすさ、業務全体への貢献など、それぞれが評価できる内容に合わせて質問することで、より具体的な声を引き出しやすくなります。

② 答えやすい問いにする一方、回答を誘導しない

答えやすさを重視するあまり、特定の答えに導いてしまっては、顧客の本音が見えなくなります。「ご不満な点はどこですか」と聞けば不満が、「素晴らしい点は何ですか」と聞けば称賛が集まりやすくなります。

「もし改善してほしい点があれば」「特に気に入っている点があれば」のように、前提を押しつけない言い方にしましょう。また、良い点と改善点の両方を尋ねる場合は、どちらか一方に偏らないよう、設問の順序や分量のバランスにも配慮が必要です。

③ 回答負担を考え、自由回答をむやみに増やさない

自由回答は、選択式の設問に比べて回答者の負担が大きくなりがちです。数が増えるほど、無回答や「特になし」が増え、回答の質も下がるおそれがあります。

  • 何を判断するために使う自由回答なのかを決め、必要なものだけに絞る
  • 一つの自由回答では、一つのテーマだけを尋ねる
  • 評価が高い人・低い人など、対象者に応じて尋ねる内容を変える方法も検討する

自由回答の数を増やすよりも、一つひとつの質問の質を高めるほうが、改善のヒントは得やすくなります。

自由回答は、改善活動の出発点

工夫して設計した自由回答からは、評価の理由、改善への要望、具体的な体験、そして自社の強みといった、改善の手がかりとなる声が集まります。

こうした声は、顧客が何を期待し、どのような体験をしているのかを、社内の関係者が具体的に理解するための材料になります。

たとえばBtoB企業では、営業部門だけでなく、製造、品質保証、サービスなどの部門が顧客の声を共有することで、それぞれの立場から改善の可能性を考えられるようになります。

ただし、個々のコメントだけで改善の優先順位を決めることはできません。

  • 満足度などの数値と組み合わせて、背景を理解する
  • 顧客全体の傾向を踏まえて、改善の優先順位を考える
  • 部門を超えて共有し、具体的な行動につなげる

ここまでつなげて、はじめて自由回答は組織を動かすための情報になります。

これらについては、次回のコラム「自由回答を『読んで終わり』にしない――顧客の声を組織の改善活動につなげる方法」で解説しますので、あわせてご覧ください。

【次はこちらもおすすめ】

BtoBの顧客満足度調査(CS調査)の重要性とその実施方法~伴走型支援で成長をリードする~
BtoBの顧客満足度調査(CS調査)の重要性とその実施方法──伴走型支援で成長をリードする
顧客満足度調査
顧客満足度調査(CS調査)の完全ガイド|基礎から活用まで徹底解説
顧客満足度調査(CS調査)とは?|基礎から活用まで解説
BtoB顧客満足度調査の活用
新刊「顧客満足度調査で、組織を動かす。」出版のお知らせ
新刊「顧客満足度調査で、組織を動かす。」出版のお知らせ