昨年末の「東京駅開業100周年記念Suica」発売騒動は記憶に新しいですが、JR東日本では希望者全員が購入できるよう当面10万枚の追加増刷を行うこととし、1/30(金)よりインターネットまたは郵送による事前申し込みの受付を開始しました。
既に一部販売されたものと同じデザインで、1枚2,000円、一人あたり3枚まで購入可能となっています。
東京駅は、日本近代建築の父・辰野金吾の設計により1914年(大正3年)に建てられました。
重要文化財でもある赤レンガの丸の内駅舎は、2012年に保存・復原工事が完了し、歴史と風格が感じられる創建当時の姿がよみがえりました。
余談ですが、「復元」と「復原」の違いは
復元・・・失われて消えてしまったものを、かつての姿どおりに新たに作ること
復原・・・始めの姿が改造されたり、変化してしまった現状を元の姿に戻すこと
とのことです。
さて、Suicaは2001年にJR東日本の専用乗車カードとしてサービスが始まりましたが、その後、他の交通系ICカードとの相互利用が進み、買い物にも使えるなど電子マネー機能が拡張されて利便性が高まりました。
2007年は、3 月に首都圏の私鉄・バス会社による 「PASMO」、4 月にセブン＆アイホールディングスによる「nanaco」、さらにイオンによる「WAON」と IC 型電子マネーの発行が相次ぎ、「電子マネー元年」と呼ばれています。
以下のグラフは、日本銀行統計の通貨流通高データをもとに、硬貨流通量の推移をグラフにしたものです。
硬貨流通量の推移
1989年の消費税(3%)導入を機に、特に1円玉の流通量が増えましたが、2000年代に入ると徐々に頭打ちとなり、2007年頃からは減少に転じているのがわかります。
この間、二千円札を除く紙幣の流通量は一貫して増えているので、通貨需要全体が伸びる中、少額決済については電子マネーの利用が徐々に進んできていると考えてもよさそうです。
JR東日本の発表では、2014年9月末現在のSuicaの発行枚数は4,861万枚(うち、電子マネー対応は4,639万枚)となっています。
また、日本経済新聞の記事によると、2014年11月時点におけるSuica以外の主なプリペイド式電子マネーの発行枚数は
楽天Edy ： 8,540万枚
nanaco ： 3,548万枚
PASMO ： 2,674万枚
ICOCA ： 1,011万枚
とのことです。
イオングループの「WAON」も発行枚数は4,000万枚を超えるそうですので、単純合計で日本人一人あたり2つ以上の電子マネーを持っている計算になります。
ただし、総務省「家計消費状況調査」によると、平成26年7～9月期平均の電子マネーの世帯所有率は、全国平均で46.9%といまだ5割を下回っており、関東地方の保有率のみ突出して高い状況です。
電子マネーの世帯所有率
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